身近ではなくなった公衆電話

こんにちは。㈱2050エナジーです。

本日のテーマは公衆電話です。

最近、会社の近くにあった電話ボックスの中身（電話機）が撤去されていました。
近々、まわりのボックスも撤去されるのだと思います。

昨今、スマホが普及したため公衆電話の数は年々減少している様です。

2000年には全国で73万5千台ありましたが、2021年には14万5千台まで減少しました。

考えてみると私自身、15年くらい利用していないと思います。

昔は実家や友達の家とかの電話番号を暗記してテレホンカードを使って利用していましたし、
公衆電話はあちらこちらにありましたが段々とその役目を終えてきた様です。

一方で、高齢者の方の利用頻度が高い事や災害時などの緊急時において必要になることから一定数は維持されるそうです。

公衆電話は、「優先電話」という扱いを受けるため、スマホ等の「一般電話」が
通信制限を受ける様な状況でも、制限を受けずに連絡が取れるそうです。

通信手段は重要なインフラですから、やはりいざという時のために一定数が必要なんですね。

家や職場の近所の公衆電話の位置を把握しておき、
家族や仲間と情報共有をしておくと良いと思います。

私も今まであまり気にしていませんでしたが、少し探してみます！

通信手段である電話も大切なインフラですが、今や電気も私たちの生活から
切っても切り離せない大切なインフラとなっています。

再生可能エネルギーの中でも太陽光発電の普及が目立っていますが、
太陽光発電は日中しか発電が出来なく、天候にも左右されてしまいます。

その為、日中に余った太陽光発電の電気を蓄電池システムに充電しておき
夜間や悪天候の時に放電するという技術が注目されています。

この様な電気を必要な時間帯へスライドする事を「ピークシフト」と言います。

住宅に設置した太陽光発電＋蓄電池では電力会社から電気を購入するのではなく、
このピークシフトを行なう事で「創る＋貯める＋使う」の自家消費を行う取組が広がってきています。

今までは、電力会社から供給される電気を使用する事しか出来ませんでしたが、
太陽光や蓄電池を活用する事により、ピークシフトする事が出来るとお伝えしました。

そしてこれからは、エリア毎にこのピークシフトを行っていく新しい社会形態を目指しています。

エリア内に分散した太陽光発電や蓄電池をIoT技術で使用状況を管理し、余っている電気を
融通させる事で再生可能エネルギーの有効活用、電力供給の安定化、コスト低減が行える様になります。

この取組を「分散型エネルギー源：DER」と呼びます。
電気の融通が利くようになると、火力発電などの化石燃料由来のエネルギーの使用量を抑える事ができます。

公衆電話も電力の供給方法も、今まで当たり前だったことが次々に変化を遂げていっています。

脱炭素社会に向けて、これからも情報や通信、デジタル技術と再生可能エネルギーは
掛け合わさって進化し続けて行きます。

私達も太陽光発電所の普及を通じて、微力ながら脱炭素社会へ貢献して参ります。

皆様、是非応援よろしくお願いします！